茨城キリスト教大学 - 学部・学科・コース詳細(文学部)

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いばらききりすときょう

茨城キリスト教大学

(私立大学/茨城県日立市)

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文学部

幅広い教養を身につけた、地域社会・国際社会に貢献する人材を育成

  • ■学費:1,354,660円〜1,379,660円[2026年度実績]
  • ※2026年4月入学者対象のものです。
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文学部
原 彩音さん
原 彩音さん(児童教育学科 幼児保育専攻 3年生)
グループワークでの交流により、人との信頼関係も深まります。

4年間かけてボランティア活動にも参加しながら学びたいと思いICに進学。障害児や社会的養護について理解を深めるため、積極的に人との関わりを持つ機会を作っています。たくさんの人と交流することで、自然と仲が深まるので、楽しく充実した学生生活が送れます。

学科・コース・専攻一覧
現代英語学科
児童教育学科
児童教育コース
幼児保育コース
文化交流学科
文学部の特長
取得資格
■現代英語学科

<取得資格>

中学校教諭一種(英語)/高等学校教諭一種(英語)/登録日本語教員養成課程(基礎試験免除)※申請予定。ただし、文部科学省における審査の結果、予定した実践研修(または養成課程)が開設できない可能性があります/学校図書館司書教諭/社会福祉主事(任用)/社会教育主事(任用)/学芸員

<めざせる資格>

TOEFL(R)・TOEIC(R) Listening & Reading Test/総合旅行業務取扱管理者


■児童教育学科 児童教育コース

<取得資格>

小学校教諭一種/特別支援学校教諭一種(知的障害者・肢体不自由者・病弱者)※/学校図書館司書教諭/登録日本語教員養成課程(基礎試験免除)※申請予定。ただし、文部科学省における審査の結果、予定した実践研修(または養成課程)が開設できない可能性があります/学芸員/社会福祉主事(任用)/社会教育主事(任用)

※児童教育学科 児童教育コースで特別支援学校教諭一種を取得する場合、小学校教諭一種と併せて取得することになります。特別支援学校教諭一種のみの取得はできません。


■児童教育学科 幼児保育コース

<取得資格>

保育士/幼稚園教諭一種/学芸員/登録日本語教員養成課程(基礎試験免除)※申請予定。ただし、文部科学省における審査の結果、予定した実践研修(または養成課程)が開設できない可能性があります/社会福祉主事(任用)/社会教育主事(任用)


■文化交流学科

<取得資格>

中学校教諭一種(社会)/高等学校教諭一種(地理歴史)/登録日本語教員養成課程(基礎試験免除)※申請予定。ただし、文部科学省における審査の結果、予定した実践研修(または養成課程)が開設できない可能性があります/学校図書館司書教諭/社会福祉主事(任用)/社会教育主事(任用)/学芸員

<めざせる資格>

総合旅行業務取扱管理者

就職状況
■就職率(2026年3月卒業生実績)

○現代英語学科 95.5%

○児童教育学科 児童教育専攻(現 児童教育コース) 100%

○児童教育学科 幼児保育専攻(現 幼児保育コース) 96.5%

○文化交流学科 96.6%

カリキュラム
■現代英語学科

〇“学生個々の英語力”を正しく把握し最適な指導で確実に伸ばす

現代英語学科では、年度の始めに実施する英語力診断テストの結果に基づき習熟度別クラスを編成し、それぞれのレベルに応じて英語力を引き上げる英語教育を行います。そのため学生は最適な指導を受け、無理のないペースで英語力を向上できます。

〇AI時代の今だからこそ自分で伝えられる英語コミュニケーション力を

AIの発達により語学力がなくても他言語を話す人と交流できる時代が近づいています。そうであっても、機械を通さないコミュニケーションに勝るものはありません。現代英語学科では、そんな時代に他者を一歩リードできる英語コミュニケーション能力を強化できます。

〇単位認定制度の整った学科独自の留学制度

現代英語学科は「セメスター留学」や「デュアル・ディグリープログラム」という独自の留学制度を設置しています。このうち「セメスター留学」では、海外の協定校で約半年間学び、現地で取得した単位を本学の卒業要件単位に認定が可能です。


■児童教育学科 児童教育コース

〇実体験を子どもに伝えられるよう体験型の授業を重視

自然環境や表現活動について、手を動かし肌で感じた体験を、教育現場で生かせるよう体験型授業を重視しています。例えば「労作体験」では学内で農作物栽培や生物観察に取り組み、その経験を小学校で自然の不思議と生命の尊さを教える際に生かします。

〇2つの教員免許の取得が可能。特別支援学校教諭もめざせる

ICは、特別支援学校教諭一種免許を取得できる課程を、県内で初めて設置した私立大学。多くの卒業生が特別支援学校や特別支援学級の先生として活躍しています。2つの教員免許を取得することで進路選択の幅が広がります。

〇多様な職業で求められる人と向き合う力を養う

児童教育コースでは教職に就くための知識・技術と併せて、児童や保護者と向き合い一緒に考える力やそのためのコミュニケーション能力、クラスをまとめ、より良く導く力を養います。これらは多くの職場で必要とされる能力です。卒業生は、教育現場のみならず、さまざまな分野で力を発揮しています。


■児童教育学科 幼児保育コース

〇乳幼児が遊ぶキャンパスを学びの環境とする

キャンパス内には子育て支援施設「アンネローゼ」と大学附属認定こども園みらい園が設置されています。実習やボランティア活動のほか、乳幼児や保護者と日常的に接することができる環境を整えており、教室で学んだ理論を実体験を通して理解することができます。

〇子どもと保護者を理解するため心理系の科目が充実

充実した心理系の科目を学ぶことで、子どもの心理や言語の発達過程、年齢に適したケアや特別な支援が必要な子どもへの理解を深めます。また、実践を通して保護者支援を学べる科目もあり、子どもを取り巻く環境にも目を向けます。

〇実習から多くを学ぶため事前・事後の指導を徹底

実習は、事前と事後の教育を丁寧に行っています。実習前は目的を明確にして、指導案の書き方などを入念に指導。実習後は振り返りとレポート作成を通して課題発見につながるように。学生は実習から多くを学び、保育や幼児教育の実戦力、現場の課題への対応力を確実に高めていきます。


■文化交流学科

〇グローバル&ローカルな課題を解決する多文化協働の実践

文化交流学科では、グローバルな問題をローカルな観点で考え、ローカルな課題の解決をグローバルにも展開します。そこには多様な価値観の相互理解と協働が不可欠。学術的な基礎を習得したうえで、多文化協働を実践する力を養います。

〇フィールドワークや研究を地域活性化や観光振興につなげる

海外か国内かを問わず、フィールドワークや研究の対象とする地域に対しては興味・関心、共感を高め、敬意を払います。研究成果も地域の活性化や観光振興への貢献を想定し、実現可能な施策や具体的な活動につながるよう考慮します。

〇充実した日本語教育を通じて文化の架け橋となる人材を育成

日本の文化や言語への理解の促進は、多文化協働の現場でも大切なことです。文化交流学科は、海外や国内で日本語を学ぼうとする方々の大きなニーズに応える日本語教員の育成に力を注いでいます。


就職指導
■学科担当制と面談体制できめ細かくサポート

学科によりめざす業種や職種は異なります。そのため学科別に担当スタッフがつき、一人ひとりとの面談を通して希望に合った仕事を見つけられるように専門的な視点からアドバイスします。


■進路希望に合わせた就職支援

就職支援は一般企業、教員、公務員、社会福祉関係など、学生の進路希望に合わせて行っています。採用試験や資格試験の対策講座なども開講し、希望する分野別に的確に指導・支援します。


■キャリセンのスタッフはキャリアサポートのプロ

キャリアコンサルタントや産業カウンセラー、EQGA公認プロファイラーなどの資格を持つスタッフが、その専門性を生かし、学生が進路希望を叶えられるように最良のアドバイスを提供しています。


■「地元から世界まで」幅広く活躍する卒業生

高い信頼と評価を得ている地元だけではなく、県外や海外も視野に入れて、社会で通用する人材の育成をめざします。多くの卒業生が官公庁や企業などで活躍しています。

所在地/問い合わせ先
所在地
〒319-1295 茨城県 日立市大みか町6-11-1  0120-56-1890(入試広報部専用フリーダイヤル)

TEL.0294-54-3212(入試広報部直通)  

E-mail nyushi@icc.ac.jp
学べる学問
  • 教育学
  • 国際関係学
  • 外国文学
  • 心理学
  • 児童学
目指せる職業
  • キャビンアテンダント
  • 空港地上係員(グランドスタッフ)
  • ツアーコンダクター
  • ホテルフロント
  • 保育士
  • 幼稚園教諭
  • 日本語教師
  • 小学校教諭
  • 中学校教諭
  • 高等学校教諭
  • 特別支援学校教諭
  • 学芸員
資格
  • ・保育士
    ・幼稚園教諭免許状
    ・小学校教諭免許状
    ・中学校教諭免許状
    ・高等学校教諭免許状
    ・社会福祉主事任用資格
    ・社会教育主事任用資格
    ・学校図書館司書教諭
    ・特別支援学校教諭免許状
    ・学芸員
    ・登録日本語教員養成課程(基礎試験免除)※申請予定。ただし、文部科学省における審査の結果、予定した実践研修(または養成課程)が開設できない可能性があります
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