専修大学 - 資料・願書請求など進学情報

きめ細かなサポート体制！

経験豊富なベテランから若手まで専任スタッフが、学生一人ひとりの希望と適性を理解し、きめ細かな指導を行っています。17,000件以上の求人情報、延べ500社以上が参加する学内企業説明会など、様々な就職情報を提供。さらに就職対策の基礎から実践まで、支援プログラムも充実しています。

■就職指導
１）頼りになるキャリアセンター
就職活動開始から内定が出るまで、一人ひとりの不安や疑問について専門のスタッフがマンツーマンで応じるだけでなく、コーチングも行っています。学生一人ひとりを大切にする姿勢と面倒見の良さは、各方面から高く評価されています。

２）先輩やＯＢ・ＯＧを招く企画も
内定を獲得した４年次生が、これから就職活動を始める後輩たちに実践的なアドバイスをする「学生就職アドバイザー」や実体験をもとに本音で就職活動のすべてを語る「内定者パネルディスカッション」、社会で活躍している卒業生による「専大ＯＢ・ＯＧパネルディスカッション」なども開催しています。

３）地方就職もバックアップ！
新潟、長野、静岡など全国39の自治体と「就職支援協定」を交わし（2025年3月31日現在）、「地元や地方で働きたい」という学生や「地元で働いてほしい」という保護者のニーズにこたえています。また、地方に本社のある企業や自治体担当者による個別相談会などを活発に行っています。

■主な就職先(2025年3月卒業生実績)
【農・林・漁・鉱・建設】大林道路、九電工、新日本空調、住友林業、東京ガスネットワーク、東芝プラントシステム、三井ホーム
【製造】伊藤園、参天製薬、シャープ、タカラスタンダード、東芝、TOPPAN、日本電気、日本飛行機、本田技研工業、ヤクルト本社
【卸・小売】イオンモール、ZOZO、ファーストリテイリング、ヤオコー、良品企画
【金融】SMBC日興証券、横浜銀行、ソニー銀行、第一生命保険、住友生命保険相互会社、日本政策金融公庫
【運輸・不動産】東日本旅客鉄道、東京地下鉄、ANAウイングス、NTT都市開発
【教育・公務】中・高等学校教員、国家公務員一般職（総務省、農林水産省、厚生労働省、法務省）、警視庁警察官、東京消防庁
【マスコミ】日本テレビ放送網、日本経済新聞社、読売新聞東京本社、博報堂プロダクツ、リクルート
【情報通信】NTTデータグループ、NECソリューションイノベータ、コーエーテクモゲームス、富士通、日立システムズ、三菱総研DCS
【他の業種】日本郵便、JTBグループ、藤田観光、パソナグループ
他多数

合格に向けて徹底支援

■資格取得支援
法曹、公認会計士などの資格試験や、公務員・教員の採用試験など、高い目標にチャレンジする人のために、専修大学のほとんどの講座では、大学の授業と並行して受験指導専門学校などの様々な講義を学内で受けられるシステムを用意しています。費用と時間を大幅に節約しながら、実績ある専門家が合格へと導きます。

【主な資格・採用試験対策講座】
法律総合講座／公務員試験講座／会計士講座／警察官・消防官試験対策講座／市役所試験(教養型)対策講座／教員採用試験対策講座／宅地建物取引士資格試験講座／秘書検定講座

■2026年初年度納入金（参考）
122万4000円〜148万0000円

■スカラシップ入試奨学生
スカラシップ入学試験は専修大学の奨学生制度の中で一番手厚い独自の奨学生入学試験です。入学意欲が高く成績が優秀な人材を全国から募集し、積極的に勉学を奨励し支援します。合格者は４年間の授業料・施設費が免除となります。卒業後も返還の義務はありません。他にも学術奨励や経済支援を趣旨とした大学独自の給付型奨学生制度が充実しています。

■専修大学進学サポート奨学生
首都圏(東京、神奈川、埼玉、千葉)以外の国内の高等学校等出身者が対象。入試出願前に奨学金受給の審査結果が分かる奨学生制度です。採用候補者は200名。4年間、授業料の半額相当額(返還不要)の奨学金が給付されます。
※2025年度実績

■将来につながる「学士課程教育」
４年間の学修が社会に活かせる、持続的な成長につながる「学士課程教育」を展開しています。
１年次から現代社会に必須の学びを身につけるための「社会知性基盤科目」を設置。少人数制のゼミナールで高校から大学の学びへスムーズに転換します。その後、興味・関心を深化させる「教養科目」、グローバルな教養を育てる「外国語科目」、各学科の専門を着実に極める「専門科目」へと発展させます。社会で必要とされる課題解決能力、論理的思考力、コミュニケーション能力などを所属学部の専門にかかわらず多角的な視野から段階的に身につけるカリキュラムです。

■専修大学のビジョン
＜社会の課題にこたえる社会知性の開発＞
国際性・知力・説得力・深い人間理解と倫理観によって、主体的に社会の課題解決に取り組んでいくための力を「社会知性」と呼んでいます。
私たちがめざす「社会知性の開発」には、この社会知性を備えた「人材の育成」、さらに、大学が“あるべき姿”を発信し、卒業生とともに“あるべき社会”を開発する「知の発信」という２つの使命があります。あなたを育て、未来のあなたとともに、地域、そして世界へ貢献することをめざしています。