日本の学校 > 大学・短期大学(短大)を探す > 中央学院大学 > 学部・学科・コース一覧 > 商学部
| 取得資格 | 中学校教諭一種・社会、高等学校教諭一種・地理歴史、公民、商業、情報 |
| 目標資格 | 簿記検定、税理士、公認会計士、FP(ファイナンシャル・プランナー)、カラーコーディネーター、TOEIC、ITパスポート、経営学検定、秘書技能検定、医療事務、調剤事務、宅地建物取引士、行政書士 他 |
| カリキュラム | ◎1年次ー基礎力を養い2年次以降の土台をつくります。 〈商学部入門講座〉商学の幅広い領域を見渡しながら、基本的な知識を修得し、商学の面白さを知る講座です。各コースの学びの内容を知ることで、自分の進みたい方向を見つける機会でもあります。 ◎2年次以降ー7つのコースに分かれ専門分野についての学びを深めます。 商学総合コース、経営コース、国際ビジネスコース、会計コース、経済コース、情報コース、スポーツキャリアコース ◎目指せるフィールドー広範な商業知識を修得し、幅広く社会で活躍できます。 徹底した少人数教育と自由度の高いプログラムで、商分野の幅広い知識を修得。様々なフィールドで学びを活かせます。起業家・実業家として活躍する人や、商社、貿易会社、外資系企業などの組織で力を発揮する人、税理士や公認会計士として独立する人、スポーツ・レジャー産業に従事する人などを育成しています。 |
| 独自の学習システム | セメスター制(2学期制)を実施。広範な科目設定で、将来に活きる幅広い知識が学べます。 ●きめ細かなサポートで情報処理を基礎から習得 1年次の「情報リテラシー」「情報処理論」では、文書作成や表計算、プレゼンテーションといった基礎的なパソコンスキルを身につけます。先生が一人ひとりをサポートするので、パソコンが苦手な人でも安心です。 ●単位としても認定される資格取得講座 学内併設機関(アクティブセンター)で実施する多くの資格取得のための講座が受講できます。資格を取得することで授業科目の単位として認定されます。 ●法学部の専門科目も履修可能 法学部で開講されている専門的な法律科目も履修することができます。商学部でも法律科目は開講され、法学分野の知識をより深く掘り下げることができます。もちろん商学部の単位として認定されます。 |
| 資格取得指導 | ●同じ目標を持った仲間同士で高めあう 研究室・研究会は、資格取得を目指す学生が集まり同じ目標に向かって学ぶ大学直属の機関です。資格取得の意志を判断する入室試験等をクリアすれば、専用の机が用意されます。 〈経理研究室〉簿記検定、公認会計士、税理士などの資格を目指す学生が集まります。これまでに公認会計士や税理士を輩出しています。 〈法制研究室〉主に司法試験を目標に、司法書士や法学検定などの資格取得、大学院進学を目指す学生が集まる研究室です。 〈行政研究会〉公務員志望の学生のほか、主に行政に携わる立場の行政書士や宅地建物取引士などの資格取得を目指す学生が集まっています。 〈現代教養研究室〉 英語・情報・ビジネス・環境系など幅広い資格取得を目指す学生が集まります。宅建やMOSなどの資格取得実績があります。 ●社会人とともに学ぶ多数の講座を開講しています 〈アクティブセンター〉多くの資格取得講座が用意されています。資格取得を目指す学生がより深い知識を身につける場所として、学部の授業と併せて受講することができます。 ●資格講座受講料補助制度 アクティブセンターが開講している講座は、本学の学生なら受講料(教材費を除く)が一般の方の半額で受講することができます。さらに資格取得講座を受講して合格するとその学生特別割引制度の受講料の半額の補助が受けられます。また、ファイナンシャル・プランナー(FP)、行政書士、宅地建物取引士の講座を受講し、合格すると受講料(教材費を除く)が全額免除となります。 |
| 奨学金制度 | ●特待生・奨学生制度 特待生・奨学金制度は入学試験の成績によるものと、入学後の成績によるもの、文化・スポーツ活動などの功績により与えられるものに分かれます。「貸与」ではなく、すべて「給付」または「納入免除」になります。 ●本卒業生子女・兄弟姉妹減免制度 本学を卒業した者の子女・兄弟姉妹が本学を卒業または在籍している場合は、入学金の減免を実施します。 |